企業がエンゲージメント向上に取り組むメリットとは？企業事例と共に解説

まず、現在の日本企業におけるエンゲージメントにまつわる状況を見てみましょう。
アメリカの調査会社ギャラップ社が2023年に発表した調査レポート「2023年版 ギャラップ職場の従業員意識調査：日本の職場の現状」によると、「日本の職場でエンゲージしていると答えた従業員（エンゲージメントが高い従業員）」はわずか5%と、世界的にみても最低水準であることがわかりました。さらに4年連続で過去最低を記録しており、エンゲージメントという言葉の浸透とは裏腹に、従業員のエンゲージメントが上がっていない現状が浮かび上がってきます。何をすればエンゲージメントが向上するのか、理解が進んでいる企業がまだ少ないということがわかります。

さらに、エンゲージメント向上の取り組みとして重要度の高いエンゲージメント調査の実施状況は、「人的資本経営調査レポート（エンゲージメント編）」（パーソルホールディングス）によると、全体で29.3%、中小企業ではさらに少なく16.5％という結果が出ています。エンゲージメント調査を行なっている企業が3割にも満たないということから、具体的な取り組みを行なう企業はまだまだ少ないと言えます。

こうした現状の背景には、エンゲージメントの重要性を理解しきれていない企業が多いことが推測されます。では、エンゲージメントに取り組むことで企業にどのようなメリットがあるのでしょうか？

エンゲージメントの高い組織というのは、一人ひとりが仕事に熱意を持ち、仕事や会社への貢献意欲が高い従業員が多い状態と言えます。こうした社員が多い職場では、コミュニケーションの活性化、新しいチャレンジの増加、チーム内での相互支援などが生まれ、高い成果を生み出しやすくなります。結果として、組織の生産性も向上され、事業の成長にも繋がっていきます。

逆に、エンゲージメントが低い組織はどうでしょうか？ 上司や部下、同僚同士とのコミュニケーションがうまくいかず仕事の効率が低下、新しいチャレンジを行なう人がいない、チーム内での助け合いが生まれない…など生産性が低い状態に繋がりやすくなります。

エンゲージメントの高い状態の従業員は、高い成果を出しやすくなったり、いい雰囲気を周囲に生み出すなど、その会社で働くことに意義を感じやすくなるというメリットもあります。また、自分が目指す方向性と、会社が目指す方向性が揃っていることで、長期的な視点で同じ会社でのキャリア構築を考えやすくなります。

逆に、エンゲージメントが低い従業員は、成果を出しにくく、悪い雰囲気を生み出すようになり、当事者意識も希薄になります。こうした従業員は「上司や同僚、会社のことはどうでもいい」「自分がやりたいことができる会社に行きたい」という考えが強くなり、離職率が高まってしまうのです。

以上、エンゲージメントのメリット、企業による取り組み事例でした。エンゲージメント向上の重要性は理解したし、具体的な取り組み方事例も知ったけど、何から始めればいいかわからない。そんな企業にはエンゲージメント診断からスタートすることをオススメします。 

実際に、事例で紹介した2社は、いずれも自社のエンゲージメントがどのような状態か、調査を通じて診断を行なっています。

エンゲージメント向上は、ただ感覚的に状態を捉えるのではなく、数値化することで定量的に把握することが大切です。そして、ただ定量化するだけで終わるのではなく、結果をもとに、改善策を考え、実行に移すことも重要になってきます。

エンゲージメント向上に取り組みたい企業は、まずエンゲージメント診断から始めてみてはいかがでしょうか？

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